20XX年、世界的な死刑廃止の流れを受け、日本政府は死刑の是非について本格的な検討に入った。まずは国民の声を聴くため、世代毎に諮問委員会を設置、少人数のグループでの話し合いの場を設け意見を聞くこととなった。マイナンバーにより無作為に選出された30代の人々のあるグループのディスカッションには、医師、弁護士ら社会的地位がある者や、産業廃棄物処理場勤務、専業主婦、日本に帰化したクリスチャンなど様々な職業や性別の者が参加。一か月に一回、三度に分けて行われる委員会で、参加者たちはそれぞれ死刑制度と向き合い、意見を交わしていく。