未来への警鐘 原発を問う

2017年、トランプ大統領はアメリカをパリ気候協定から脱退させ、気候変動をでっち上げだとしたが、多くの人々は、再生可能エネルギーという形のクリーンエネルギーを選んだ。再エネへの世界の投資はおよそ3兆ドルに達し、太陽光は8割、風力は5割コストが下がった。だが、多大な努力と期待にもかかわらず、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、30年以内に炭素排出をほぼ100％カットしなければ、2050年までに生態系と経済に深刻な被害が及ぶと示した。急いで発電を進める貧困国は、最も安く早く簡単な技術である石炭を使うが、石炭は世界中で1年に50万人の死者を出す他、癌や肺気腫、心臓病などの影響を出している。経済の成長により、2050年までに現在の2～4倍のクリーン電力が必要となるものの、現実的に見て再生可能エネルギーではこのギャップは埋まらない。広島・長崎への原爆投下、チェルノブイリ原発事故、福島第一原子力発電所事故など、人類はこれまで被ばくによる被害を目の当たりにしてきた。だが、石油・ガス業界が率先して行ってきた原子力エネルギーに対する大規模なネガティブ・キャンペーンによって、核に対する恐怖心を煽られた一面もあると、社会派監督のオリヴァー・ストーンは指摘する。今、人類が選ぶべきエネルギーとは何か。オリヴァー・ストーン監督は自ら原子力発電所などに出向いて取材をし、エネルギー問題を見つめ直す。